日本でも「インターンシップ」を実施する企業が増えてきました。ただし、その多くは2～3日や１週間といった短期のプログラムを就職活動前の学生に提供するものです。インターンシップの本場とも言うべきアメリカでは、3ヶ月かそれ以上の期間のものが多く、業務内容も「就業体験」的なものから「期間限定での就職」といっても過言ではないほど本格的なものまでさまざまです。多くの米国大学では、このインターンシップのことを「Cooperative Education（産学協同教育）」と呼びます。アメリカでは産と学の距離は近く、次世代を担う人材の教育においてもお互いに協力し合う関係ができあがっています。
このように、学生時代を通じて実社会で「使える」人材となり、自分のキャリアプランを描くための作業を、大学と職場を行き来することで進めていきます。
米国型インターンシップは新卒採用の面でも違いを生みます。日本企業を取り巻くビジネスの現場では、外国人の採用増加、女性管理職の増加、転職の増加、海外売上率の増加、海外企業との協業・競争の増加、など大きな変化が進んでいます。にもかかわらず、学生時代に学んだことと就職してからのキャリアがリンクしていないため、企業がほしい人材ニーズにマッチしていない学生も多く、新卒採用では企業間で少ない人材の取り合いが起きています。
TUJの学生をインターンとして受け入れると、以下のような利点があります。
その他にも、職場の活性化や外国人社員採用を検討される企業にとってはトライアルになる（学部課程の約60%は欧米を中心とした外国人学生）など、それぞれの企業事情によりさまざまな利点が考えられます。学生を3ヶ月間社内に置くことによる、管理上の手間を上回る利点が期待できるプログラムであり、検討をお勧めいたします。
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